2001年3月23日
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ハイビジョン事業失敗はテレビ危機の予兆なのか

マル激トーク・オン・ディマンド 第6回

 NHKは、地上波、ラジオなどの電波を10チャンネルも持つ世界的にみても非常に珍しい巨大メディアだ。そのNHKが当初の構想から約30年間をかけ、NHKだけで290億円、さらにメーカーも合わせると8,000億円~1兆円とも言われる巨額の資金を投資したアナログハイビジョン事業の失敗が決定的となった。国民の多額の税金を無駄に使ったにも関わらず、未だに誰も責任を取る気配はない。
 そのNHKが、こともあろうにインターネットへ参入するという。これに対して民放のテレビ局が反発している。受信料で優位に立つNHKが、ネットに入ってくれば、民放が不利になるというのが彼らの言い分のようだ。しかし、そう反対する民放も、利権で守られた特殊な企業に違いない。
 神保氏は、テレビ局は自由にインターネットに参加出来るのに、インターネットメディアが地上波に参加出来ないのは不公平で、市場原理に反していると異を唱える。
 しかし、インターネットにたくさんのメディアが参加し、そこに公正な競争が生まれれば、メディアの質が上がり、既存のテレビはまた別の意味で、危機を迎える可能性もある。
 ハイビジョン事業の失敗が何を意味するかを考えた。

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