トランプのカムバックはアメリカと世界をどう変えることになるか
上智大学総合グローバル学部教授
米軍のファルージャ掃討作戦が進行するまさにそのさなか、日本は人質事件をめぐる自己責任論ばかりに関心が集まり、ファルージャの現実がきちんと伝えられることがほとんどなかった。イラクで武装ゲリラに一時拘束された渡辺・安田両氏は、そのことが一番残念だと悔しがる。ソンミ村を彷彿とさせる虐殺行為さえ取りざたされるファルージャに少しでも近づいて情報を取ろうとしたことについて両氏は、ジャーナリストや人道活動家としては「しごく当たり前のこと」との認識を示し、一刻も早くイラクに戻りたいとの抱負を吐露する。
その彼らが、なぜ今回のような自己責任批判を受けなければならないのか。そもそもなぜ彼らは半強制的に帰国させられなければならなかったのか。にもかかわらず彼ら2人もバグダッドからアンマンまでのチャーター便の費用は外務省から請求されるというが、こうした政府の対応は、今の日本の何を反映しているのか。 今回イラクで拘束された5人やその家族が、あのような形でバッシングにあったことは、今日の日本では、ジャーナリストが紛争地域に取材に入ることや、NGOが困っている他国の人を助けることがもはや「当たり前のこと」ではなくなってしまったことを意味しているのではないか。
メディアに繰り返し取り上げられながらも、必ずしも自分たちの真意を報じてもらえていないと感じているという両氏に、思いの丈を思う存分語ってもらった。